減価償却げんかしょうきゃく

代金を払う時と、費用にする時は別

図1では、コーヒーマシンの代金60万円を購入時に払ったとします。でも、費用もその日に60万円すべて記録するとは限りません。まず、長く使う固定資産として記録します。

その後、マシンが働く5年間へ金額を分けます。このように、取得原価を役立つ期間へ計画的・規則的に配る処理が減価償却です。各年に配られた12万円を「減価償却費」と呼びます。

5つに同じ大きさで分ける例

この例では、最後に残る価値を0円とし、毎年同じ金額に分ける定額法を使います。60万円÷5年＝年12万円です。5年分を足すと60万円になります。

何年に分けるかを考える基になる使用期間を耐用年数といいます。実務の耐用年数、残存価額、償却方法は、物の使われ方や適用するルールを確かめて決めます。いつも5年、いつも残存価額ゼロという意味ではありません。

帳簿に残る金額が、少しずつ減る

図2では、取得時の60万円から1年分の減価償却費12万円を引き、1年後に48万円が残ります。この残りを帳簿価額といいます。同じ計算を続けると、この例では5年後に0万円になります。

仕訳では、左に減価償却費、右に減価償却累計額を書きます。減価償却累計額は、これまで費用にした金額の合計です。この方法を間接法といい、機械の取得原価を残したまま、累計額を差し引いて帳簿価額を示します。

間違えやすい点：価値を毎年当てる計算ではない

減価償却は、毎年の中古価格を当てるための値下げ計算ではありません。固定資産の取得原価を、使う期間へ配る手続です。また、毎年12万円を別口座へ積み立てる仕組みでもありません。購入時の支払いと、各年の費用計上は別の動きです。

土地のように通常は時の経過で使い切ると考えない資産には、一般に減価償却を行いません。一方、機械の収益性が大きく下がったときは、通常の減価償却とは別に減損損失を検討します。減損後は、見直した帳簿価額をその後の期間へ配ります。

設備に将来の撤去費用を加える資産除去債務のように、取得時の金額そのものに別の会計処理が関わる場合もあります。この図は、60万円の機械本体だけを扱う単純な例です。